【金融に強い!リップル(XRP)とは?】今までの仮想通貨と全然違う!
【仮想通貨の2大巨頭】ビットコインとイーサリアムの違いは?の記事で、イーサリアムとビットコインの違いを分かる範囲でお伝えしました。今回はリップル(XRP)という通貨があるのでそちらを紹介します。
今までの通貨とは性質がかなり違い金融機関の送金に特化した仮想通貨です。価格の上昇が激しく昨年は3円くらいから始まり最高330円程度まで上昇しました。(コインチェックのサイト内で確認し、100倍以上に膨れ上がりました)今も下落をした後に、かなり高騰するので所有したい方も多い通貨だと思います。
国内で取引する場合はbitbank TRADEがリップルの取引量が一番多い取引所です。理由は板取引ができるので販売所の様な高い手数料が発生しません。
取引所と販売所の違いが気になる方は
→参考 : 【要注意!】仮想通貨は取引所と販売所どちらで買うべきか?を参考にしてみてください。
また、取引所でどこが良いか悩まれている方は以下の記事を参考にしてみてください。
→参考 : 【2018年も注目!?】おススメの仮想通貨取引所16選!
仮想通貨(暗号通貨)で非中央集権型(decentralization)なのか?中央集権型なのか?が議論になりますが、リップルに関しては完全に「中央集権型」の通貨で、リップル社が発行をしており、大半のリップルをこの会社が所有しています。
仮想通貨時価総額ランキングでは2位か3位の位置を占めており、日本や韓国でとても人気の高い仮想通貨です。世界中の金融機関で使用されるように働きかけており、国内で言うとSBI証券がリップルの価格を上げる為に全力でサポートしています。
少しネガティブな情報を紹介すると「アメリカでリップルが証券として認められる可能性がある」と話題になっています。こうなると今までの様に自由に動けるわけではなく、SECの管理下の元運営を行う必要があり、価格やサービス提供に大きく影響を与えると予想されます。詳細は【要チェック】イーサリアムやリップルは証券として扱われるのか?影響は?に記載しましたので、気になる方はお読みください。
リップル(XRP)とは?
リップルネットワークと呼ばれる決済・送金システムのことです。
ネットワーク上で金融取引を行える仕組みのことです。
難しい言葉でいうと取引プロトコルと呼ばれています。
リップルは中央集権的型で他の仮想通貨とコンセプト自体が違います。
※ここが特徴であり、セキュリティ面の弱点であると言えます。
リップルにGoogleやSBIが出資したり、三菱UFJが参加するなど話題になりました。
リップルのサービスを使って払われる通貨単位を『XRP』と呼びます。
リップルは他のコインと別のコインを両替するのに高速かつ簡単に使用できるので、
ブリッジ通貨やハブ通貨などと言われています。
リップルの特徴
それは高速に送金が出来ることです。
ビットコインの取引にはその取引を承認する作業が必要となり、
所有時間が10分程度かかると言われています。
また、マイニングの作業に電気代を含めコストがかかる点が問題とされています。
何故、時間がかかるかは以下の記事のPoWが関係しています。
※【仮想通貨の2大巨頭】ビットコインとイーサリアムの違いは?
時間はかかりますが、不正はしにくい仕様になっています。
対してリップルはこうした時間を短縮でき、5秒程度で送金が出来るうえ、
手数料も格安で行えることを売りにしています。
リップルは世界中の金融機関と実験を重ねている
先ほど紹介した通りハブ通貨として重宝されているのがリップルですが、
こうしたブリッジ・ハブ通貨として機能を果たすには、
当然ながら世界中の銀行と実験を重ねています。
日本でもSBI、三菱東京UFJ銀行などが参加しており、
その他にも世界の大手50社のうち15の金融機関が参加しているそうです。
最近のニュースだと『SBIホールディングス 経営近況報告会 2017』
でもグループを挙げて応援していくと言っています。
すでに56億円以上出資しているそうです・・・。
何だか夢のある話ですよね 笑
ただ今後ゲートウェイとして小さな銀行が入って来た時は、要注意が必要かもしれません。
リップルの独自のセキュリティを採用
ビットコインやイーサリアムと違いマイナーによる監視はありません。
リップルはIOUと呼ばれる借用書を元に取引しています。
このIOUはゲートウェイ(取引所)と呼ばれる機関によって発行されます。
このゲートウェイが大手などは不正は起こりにくいと思いますが、
聞いたこともない、小さな会社だと問題が起こる可能性は高いと思います。
実際、リップルトレジャージャパンなどのゲートウェイが2015年で音信不通となり、
出金が出来なくなるという事件も起きています。
別の記事で取引出来るゲートウェイを自分なりに精査してみようと思います。
リップルが他の通貨より優れている点は?
先ほど言った『金融取引システム』です。
いくつかゲートウェイの利用登録しておくことで、
送金の支払いに使用する通貨と受け取りの際に使用する通貨が違っていても、
もっとも利用者の負担が少ないルートを自動で選択して送金してくれます。
例を挙げると『日本円→アメリカドル』を直接取引しないと行けないとすると、
※実際はもっと簡単な方法はありますが、あくまで例として挙げています。
日本円→カナダドル→XRP→アメリカドルと手間とコストがかかります。
金額が大きい場合はこうしたコストは高額になります。
リップルを使えば『パスファインディング』という方法で、
自動的に負担が少ない方法を選択してくれます。
この様に他の仮想通貨と違い金融取引に関しては秀でている特徴があります。
リップル内の資産はXRPのみ
リップルネットワークにおいて唯一の資産はXRPのみです。
IOU(借用証明)と言葉を紹介しましたが、
ゲートウェイが=取引所に利用者が金銭を振り込むと、
それに応じてリップル内で疑似通貨=手形の様なものが利用者に発行されます。
このXRPを利用する人に渡した場合、マイナスの表記がされます。
例を挙げると私がとあるゲートウェイに1000$を送金しました。
とあるゲートウェイでは1000$を私に送金したとし、
ゲートウェイのウォレットには-1000$と表示されます。
私のウォレットには1000$が入ります。
この受け取った1000$はあくまでリップル内でのみ利用できます。
このお金をゲートウェイで普段使用しているお金に交換してもらわないと、
引き出すことが出来ません。
ゲートウェイはこうした負債分のお金を現実的には預かっているということになります。
こうしたシステムは他の仮想通貨の取引所でも同じです。
ただ、リップル自体にこのシステムを組み込んでいることが他の仮想通貨との違いです。
リップルは他の取引所と連携して取引を行うことが出来ます。
こうすることでカウンターパーティーリスク(取引相手の倒産リスク)を回避できます。
カウンターパーティーリスクとは?
取引相手が破たんしたら利益を受け取れなくなるリスクです。
つまり、取引所が破たんしてお金が引き出せなくなることです。
お金がいつでも引き出せる状態=信用があるから取引所が機能します。
そうでなければ=信用がなければ誰もそのサービスを使いませんよね。
リップルはXRPのみを資産とすることで、リップル内でXRPを持っていれば、
入金をしたゲートウェイ=取引所が破たんしても、
別のゲートウェイから資産が取り出せる仕組みになっています。
個人で複数の仮想通貨を、複数の取引所で運用することはリスクの分散になり、
安心な方法と言えますが、管理することが実際大変です。
リップルはシステム自体にカウンターパーティーリスク(取引相手の倒産リスク)、
を回避出来るよう対処しています。
リップルの買い方や保管の方法は?
国内で購入できる取引所は「coincheck」と「bitbank」で購入できます。
どちらもリップル以外にも多数の仮想通貨の取り扱いをしています。
※別記事で実際のやり取りをまとめて行こうと思います。
今後はSBIバーチャル・カレンシーズで取り扱い出来るようになると思います。
海外ではPOLONIEXが有名です。
※2018年1月4日追記
最近ではBinance(バイナンス)がグンと伸ばしています。
記事で2018年の注目の取引所もまとめていますので参考にしてみてください。
保管の方法としてハードウェアウォレットがAmazonで販売されています。
ハードウェアウォレットとはUSBメモリーの様な感じで、
保存できる持ち運び可能なウォレットです。
Ledger Nano S (レジャー・ナノS)ビットコイン&イーサリアムハードウェアウォレット【正規品】
リップルが今後の金融のあり方を変えるかもしれない
リップルシステムは、インパクトを与えて広まっています。
そもそも管理者がいないのが仮想通貨の最大の特徴なのに、
リップルは全く別物だから仮想通貨と呼ぶべきでないなど意見があるそうです。
ただ、金融業界ではリップルを取り入れた新しい試みも広がっています。
日本の銀行もこのシステムに目を付けて、
三菱東京UFJ銀行やSBIホールディングスなどこうした取り組み参加しています。
大手金融機関が仮想通貨を利用するようになれば、社会に自然と浸透していく可能性もあります。
まとめ
リップルについて少し知識が深まったと思います。
リップルは他の仮想通貨と違い管理者が存在する。
リップルは両替する為の仮想通貨(ハブ通貨、ブリッジ通貨)などと呼ばれている。
リップルは金融に特化した仮想通貨である。
今後、広がると送金の手続きや手数料が格段に安くなる可能性がある。
今後、金融業界で活用されてい行く可能性が大いにあります。
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