【仮想通貨の値動き】気になる今後は？『あの超大物』が続々参戦！？
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仮想通貨の値動きが気になっている方が多いと思います。
4/13（金）は1日で20%近くビットコインの価格が上昇し、連動してアルトコインも値上がりしています。ただ、この値上がりがトレンド変換になっているかどうかは不明です。
4月以降に価格が上昇していく要因はいくつかあります。
「仮想通貨の寿命を考えてみました。賞味期限は20XX年頃？」で書きましたが、私は仮想通貨取引を短期的に考えておらず本物になるまでには時間がかかると思っています。
ピークは先と言ってもアルトコインの淘汰が進み、フォークしただけの通貨や現在値を付けているアルトコインも使用されなくなり消えていくものもあると思っています。
話が少しそれましたが、2018年仮想通貨の値上がりを期待できるポジティブなニュースをいくつか紹介していこうと思います。
◆超大物投資家のジョージソロス氏や世界最大手ロカフェラー財閥（ベンチャー投資部門）、ロスチャイルド家が続々と仮想通貨業界に参入の発表をしているとニュースになっています。
また、ETFについて実施する可能性が改めてでてくるなどなど、大口の資金が流入してくる可能性が高まっているような機運を感じます。※大口が入ってくると、豊富な資金で値動きがコントロールされ、彼らのエサになる可能性もあります。
関連記事 : BitcoinのETFとは？仮想通貨投資するなら知っておきたい事
以下、値上がりするポジティブニュースをいくつか紹介していきます。
※投資家とは違いますがアップルの元№２のウォズニアック氏も仮想通貨（イーサリム）を称賛し始めています。
超大物が続々業界に参戦！
少しふれましたが、超大物による仮想通貨へ投資をしていくと発表が相次いでいます。
G20の仮想通貨規制まとめ！仮想通貨交換事業者に対して規制は強まる見通し！で紹介しましたが、仮想通貨は貨幣としてではなく、アセットとして注目されている状態です。
この大物たちがショートでは入ってくるのか？それとも、ロングとして中期的に保有してくるのかは不明ですが、時価総額を上げる為、資金をジャブジャブ流入し、イナゴが群がったところをゴッソリ持っていくんじゃないかと思っています。
世界三大投資家の「ジョージ・ソロス」が仮想通貨投資を計画
今ジョージ・ソロス氏の投資会社である「ソロス・ファンド・マネジメント」は2兆7560億円相当の資金を有しており、その一部を仮想通貨に使用する為に用意してあると発表しているそうです。
本当かどうかは分かりませんが、これらの資金が流入した場合は流通量が増加し、再び仮想通貨市場が盛り上がる可能性があります。
ジョージソロスという人
世界三大投資家（ジョージ・ソロス、ウォーレン・バフェット、ジム・ロジャーズ）と言われている伝説的な人物です。
「イングランド銀行を一人で破たんさせた男」「ヘッジファンドの帝王」という異名を持つ人物です。
2006年の段階で総資産は1兆円規模を運用していたそうです。昨年「仮想通貨はバブル」と発言していました。
ポジショントークなのか、当時は本当にそう思ったのかは不明です。
ただ、このタイミングで参入を検討しているとの発言は今後の仮想通貨市場に期待が持てる要因になると思います。
ロカフェラー財団が仮想通貨投資に本腰を入れる？
ロカフェラー財団のベンチャーロカフェラーという投資部門（ベンロック）が仮想通貨投資に参入する意向を発表しました。それに伴いコインファンドという仮想通貨の投資グループとも提携しました。
※CoinFundのmediumページ
このCoin FundはGoldman Sachs、Amazon.com、American Capital、Kirkland＆Ellis、MIT Digital Currency Initiativeなどとも提携しています。
今回のベンロック社は26億ドル相当（約2800億円相当）の審査運用しており、これらの数％の資金が流入してくれば値動きに大きく影響する可能性があります。
ベンロックのデービット・パックマン氏は「目先の利益として仮想通貨投資を考えているのではなく、長期的な見方でブロックチェーン技術と仮想通貨産業に投資している」と述べています。
ブロックチェーンが大いに花咲くのは2020年以降（ガートナーハイプによれば2030年）になると予測できます。今はスケールの問題やチェーン同士のやり取りを解決する時期であり、今後社会に大きなインパクト与えるサービスが定着し始めてからが本物だと思います。その頃にはビットコインなど存在せず、新しい仮想通貨が世界的に使用できる支払い手段や資産になっているかもしれません。
アメリカの確定申告終了
確定申告前は税金を支払う為、仮想通貨を現金する売りが強くなります。
日本と違いアメリカでは、納税義務は個人は行うもので、基本的には州と連邦に税を納める義務があります。
アメリカの確定申告の事をタックスリターンと言い、2017年の申告の期限は4月17日です。
イスラム法で仮想通貨を認める？
イスラム法学者がビットコインは特定の条件化ではイスラム法に準じると見解を示したそうです。
世界の人口は74億人と言わており、イスラム教は15億人以上だそうです。
単純計算ですが、世界の5人に1人はイスラム教と言える状況なので正式に認められれば、大きな影響を与える可能性があります。
4/10のBlossom Financeのシャリーア法アドバイザーオフィサーであるムフティー・ムハマッド・アブ・バカー氏から発表されました。気になる方はこちらの記事をお読みください。
参考 : https://blossomfinance.com/press/is-bitcoin-halal-or-haram-a-shariah-analysis
イスラム法（シャーリア）では高金利でお金を貸すことを禁止しているそうです。
ビットコインの激しいボラティリティがハラルであるかないかを議論されていましたが、この論文内ではビットコインは特別な条件下ではハラルに当たると論じています。
ICOなどは許容されないといっており、ビットコインの根幹となるブロックチェーンに関しは評価できるとも書いてあります。なかなか難し解釈なので全ては正式に理解できません。ただ、一部条件下では認められるものと解釈しているのも理解できました。
仮想通貨市場に対して、大手企業は前向き！
大手の動きをみても仮想通貨市場はまだまだこれから！という可能性を感じます。
コインチェックもマネックスの傘下に入ることで落ち着きました。
マネックスはコインチェックの全株式を36億円で買収し、現在の取締役ポジションの和田氏や大塚氏は執行役員として残すことで決着がついたそうです。今後は訴訟の処理や様々なリスクをしょいこんでの再出発になるので、前途波乱だと思いますがスマホアプリではコインチェックほど使いやすいUIが無かったり、一般ユーザーが使いやすい仕様にしているのも事実です。2か月先には再稼働したいと発言がありましたが、さらに厳重に運用ができる体制がきちんと整えば、再び日本の仮想通貨取引をけん引していく可能性もあります。
yahoo!もビットアルゴ取引所の株式を40%取得し、仮想通貨取引所事業に参入すると発表がありました。
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ヤフー株式会社（以下、ヤフー）の100％子会社であるZコーポレーション株式会社（以下、Zコーポレーション）からの資本参加を受入れることを決定いたしました。
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当社はZコーポレーションに対して第三者割当増資を実施すると共に、当社の親会社である株式会社シーエムディーラボ（以下、シーエムディーラボ）はZコーポレーションに対して株式譲渡を行います。
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なお、本資本参加により、当社はシーエムディーラボの子会社であるとともに、Zコーポレーションの持分法適用会社となります。
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当社は、本資本参加の結果、ヤフーグループの持つサービス運営やセキュリティのノウハウを活用することが可能となり、当社が運営する取引所サービスの開始準備や開始後の運営を充実させ、お客様にとって使いやすく安全な取引所サービスの提供を促進させることとなります。
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なお、当社の取引所サービスの開始は、平成30年秋を予定しています。
引用 : https://arg-trade.com/
ビットアルゴは金融庁から認可が降りている取引所です。取り扱う銘柄などは不明です。
北尾さんで有名なSBIグループの取引所「SBIバーチャルカレンシーズ」も夏頃に稼働予定しています。
春が過ぎ夏、秋、冬と更に盛り上がりを見せる要因になるといえます。
また、DMMなどの大手もマイニング事業に参入したり、他国の独占体制に戦いを挑む姿勢をとっている企業も存在ます。（もちろん、こういった提案は今の様な状況になるもっと前から考えられていた事かもしれませんが）
※ただ、取引所自体が縮小し分散型取引所（DEX）が主戦場になる可能性もあります。
関連記事 : 【2018年は分散型取引所が盛り上がる？】気になるDEX13選！
仮想通貨プロジェクトとも地道に開発が続いています。
ICOでお金を集めたけどなかなか、プロダクトが出ないなどヤキモキする方も多いと思いますが、開発が着々と進んでいするプロジェクトもあります。
最近ではRSK（ルートストック）やGolem（ゴーレム）などもβ版をリリースするなど、2年前から注目されていたプロジェクトも少しずつ開発が進むなど、新しい動きが次々に行っている状態です。
もちろん、イーサリアムも今後はプラズマの実装やネムのカタパルトなどスケール問題を解決する為の新しい取り組みも徐々に進んでいます。
まとめ
いかがでしょうか？
超大物が仮想通貨市場に参入を検討しており、大金が市場に流入してくる可能性が大いにある事。
（ポジショントークの可能性もあるので、話半分で聞いています。）
大手の企業が仮想通貨交換事業やマイニングなど新しいサービスを開始しようとしている事。
世界的に仮想通貨に対して議論や規制され、適正な仮想通貨のあり方を模索している事。
プロジェクトが少しずつ形になりはじめている事。
以上の事象をみているとまだ、これから本物になっていくと個人的には予測しています。
一喜一憂せず業界を眺めていきたいと思います。